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横田ひさとしの議会質問と答弁をキーワードで検索できます。

質問項目・年度からの検索はこちら

横田へのメールは→yokota@otaru.org

小学校3校が閉校式〜手宮西・北手宮・手宮
 3月13日から3週にわたり標記3校の閉校式が挙行された。

 小樽市の児童・生徒数はピーク(昭和33年)の41,059人から現在は7,284人と、ピーク時の2割を下回っている。現在の学校数は小学校24校、中学校14校であるが、中には小規模が進み1学年1学級以下の学校が16校を数え、その規模の適正化が議会議論なども重ねながら検討されてきた。

 小樽市教育委員会は、

「近年の少子化と小・中学校の小規模化により、児童生徒の社会性を
育む上での教育環境や学校運営など、様々な面に大きな影響を及ぼす
ことが懸念されます。
 また今後、多くの小・中学校では校舎の老朽化や耐震整備への対応
が必要です。」

として「学校の規模・配置の適正化」に取り組んでいる→クリック

 こうした中、手宮地区3校の再編・統合により3校の閉校式、惜別の会が執り行われた。地域から学校が無くなることは住民とっては淋しいことだが、新しい出発・門出に向かって進んでいこう。3校の生徒は4月から新築の「手宮中央小学校」で学ぶ。勉学に運動に力一杯、頑張ってほしい。保護者・地域の皆さんにもしっかりサポート、応援をお願いしたい。

 学校再編はまだ道半ばだ。これからも大いに議論して小樽の教育が進展することを期待する。

◆手宮西小学校(3月13日)




◆北手宮小学校(3月20日)




◆手宮小学校(3月27日)




 




 
| 教育問題 | 11:49 | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |
学力危機〜読売新聞のキャンペーン始まる



 学力向上が叫ばれて久しい。特に北海道は全国でも低位置だ。小樽市議会第1回定例会でも数人の議員から小樽の学力向上策などについて質問が出されている。

 読売新聞北海道支社は一昨年から教育キャンペーンを連載しているが、3/4から新たに「学力危機・明日への提言」をシリーズ化している。

 その内容だが、

1)北海道の将来を見据えた学力向上を(3/4)
(基幹産業の振興に学力は不可欠)

2)数値に基づいた教育から逃げるな(3/5)
(学力テストの有効活用を図ろう)

3)基礎学力を保障できる公教育を(3/6)
(平凡な学習指導こそ徹底しよう)

4)校長のマネジメント力を強化すべきだ(3/7)
(組合の呪縛から抜け出そう)

5)札幌は学力向上で牽引役に(3/8)
(教育環境の厳しい地域で範を示そう)

 
個別の記事の詳細には触れないが、いずれも「学力危機には結局、何が大切なのか」を示すものとなっている。「基礎学力と社会で使える学力は別物」との意見を述べる人もいるが、小中学校での基礎学力の習得は極めて大事だ、と結ぶ。

 記事中で「読み書き計算の基礎学力は体に染みついているべきもの。読めないと調べられない。書けないと発信もできない。それでは自分から勉強しない人になってしまう」と基礎学力の重要性を訴えている。


| 教育問題 | 13:40 | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |
全国学力・学習状況調査の結果〜小樽市分


 平成24年度の見出し結果については11/26日に道教委が振興局単位の概要を公表していたが、先日、小樽市分についての結果が公表された。HPで公開されているが要点をまとめた。

◆調査日時 平成24年4月17日(火l)
◆実施校数
 ・小学校26、中学校14 計40校
◆児童生徒数
 ・小892人、中977人 計1,869人
<学力調査>
◆小学校(6年生)
 ・国語A→全道と「ほぼ同様」、全国より「やや低い」
 ・国語B→全道と「ほぼ同様」、全国より「低い」
 ・算数A→全道と「ほぼ同様」、全国より「やや低い」
 ・算数B→全道と「ほぼ同様」、全国より「やや低い」
 ・理科→全道、全国と「ほぼ同様」
◆中学校(3年生)
 ・国語A→全道と「ほぼ同様」、全国より「やや低い」
 ・国語B→全道と全国より「やや低い」
 ・数学A→全道と「ほぼ同様」、全国より「やや低い」
 ・数学B→全道と「やや低い」、全国より「低い」
 ・理科→全道、全国より「やや低い」

 注〜「A」は基礎知識、「B」は活用力
   表記については、
    ・5%以上高い→「高い」
    ・3〜5%高い→「やや高い」
    ・3%以内→「ほぼ同様」
    ・3〜5%低い→「やや低い」
    ・5%以上低い→「低い」

 ご覧のように最高でも「ほぼ同様」で全国、全道平均より3%以上高い項目が見られない。
一方、全国平均に比しては「やや低い」「低い」しかなく、昨年に比較するといくらか学力が向上している場面があるのかも知れないが、依然として低位にあるのは間違いない。

 具体的な改善策を含めた詳しい内容については、今後、報告書として各学校に示すとしているが、これらの結果をいかに学力向上に結び付けるかが問われることとなろう。

<学習状況調査>
◆朝食を毎日食べているか?
 ・全国と比べ、朝食を食べている割合が低い

◆携帯電話で通話やメールをしているか?
 ・全国と比べ、携帯電話を使いすぎている

◆学校の授業時間以外に家庭で勉強しているか?
 ・全国に比べ、家での勉強が足りない

◆家や図書館で読書しているか?
 ・本を全く読まない割合が高い

 携帯電話を「ほぼ毎日使用している、時々している」割合は、全国比で小学校で6.2%、中学校で14.1%も高くなっている。

 また家庭で「まったく勉強しない」割合が小中ともに全国のおよそ2.5倍になっている。家で「3時間以上勉強する」が小学生では全国の半分となっている。

 勉強しない習慣が染みついているのか?携帯電話の使用率が高いのと関連があるのか一概に言えないが、しっかりした分析を行い指導方法・指導内容の工夫改善に努めて頂きたい。

 教育委員の中には、「しっかりと数値で示すべき」との意見があったというが、私も同意見だ。現に市町村別の数値を公表している府県もある。

 公表は「学校間の序列化や過度な競争につながるから・・・」との過去の呪縛霊のようなフレーズがいつも付きまとうが、自分の子供が通う学校がどのレベルなのか知りたい親や地域住民は多いと思う。それらの声にはどう応えていくのか?今後の検討が望まれる。



| 教育問題 | 15:07 | comments(5) | trackbacks(0) | pookmark |
依然として全国最低レベル〜全国学力テスト

 今年4月に実施した全国学力・学習状況調査(全国学力テスト)の結果が昨日公表された。北海道の小学校の国語Aと算数A、Bは全国最下位で、これらを含む小中、全10教科で全国平均正答率を下回った。

 高橋 道教育長は平成26年までに全国平均以上とする目標を掲げている。しかし今回の結果はその目標達成に暗雲が漂うこととなった。

 「うちの子は学力が向上しなくても良い」とする親は果たしてこの世にいるだろうか。何かと理由を挙げて「学力向上が全てではない・・・」などと論じる輩がいるが、大人の責任を根本から回避しているものと思う。

| 教育問題 | 14:01 | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |
「みんな一緒」からの卒業
 標題は今朝の読売新聞のコラムの見出しだ。同紙は「学力危機」を特集しており現在第3部で「教師のチカラ」をテーマにしている。

 記事によると、道教委は4月から学力向上を図るモデル事業を始めるが、この事業に関して道議会の予算特別委員会で民主党委員が否定的な質問をした。「一部エリートの養成ではないか」「できる子とできない子が二極化する」・・・etc。こうした発言は<みんな一緒がいい>という一つの教育観からきていると同紙は指摘する。

 「競争はさせない・・・負けた者が可哀そうだから」「枠から飛び出す子や落ちこぼれる子がいてはいけない・・・みんな平等だから」との考え方か?もうそろそろ<みんな一緒>から踏み出すことが必要だろう。

 ◆習熟度別授業について(平成16年代表質問)→クリック






| 教育問題 | 11:52 | comments(3) | trackbacks(0) | pookmark |
習熟度別授業に79%が「必要」と回答〜読売新聞調査
  1/12付、読売新聞一面は「学力低迷『問題だ』6割」の見出しで北海道の教育を検証した。文科省の全国学力テストの結果、北海道が最下位を含む40位前後に位置していることから、道民を対象に「教育問題に関する世論調査」を行ったものだ。

 これによると道内の児童、生徒の学力低下を、「問題だと思う〜60%」「とくに問題はない〜27%」「無回答〜12%」との結果が明らかになった。問題だと思う方が多いのは当然として、驚いたのは学力低下を「とくに問題ない」と答えた人が3割弱もいることだ。もちろん学力が全てではないことは言うまでもない。勉強が苦手な子も多いかもしれない。他にスポーツや芸術分野で輝く子もいるだろう。しかし、だからといって学力が低くても「特に問題がない」ということにはならないだろう。

 また、学習到達度や習熟度別に授業を行うことが必要と応えた人が79%と8割に上った。私は平成16年の代表質問で「習熟度別授業の必要性」について質問した。あれから5年経過しているが充分な習熟度別授業が出来ているのかやや疑問だ。

 当時の質問と答弁→クリック

 全国学力テストは22年度から抽出調査となるが、「すべての学校で実施すべき〜70%」「抽出調査でよい〜21%」と7割が全校調査を望んでいる。

 こうした調査は珍しい。いずれにしても学力が少しでも向上するよう適切な教育を望むものだ。
| 教育問題 | 15:47 | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |
小樽の教育を考える会
 6/27、例会に参加した。今回は顧問の高木与一郎氏が基調講演。これまでの教員、校長を通じての北教組との関わり合いについてお話しされた。経験を踏まえた貴重な内容で92歳のご高齢とは思えぬ語り口に感激した。

 高木氏は私が菁園中学校2、3年の時の担任の先生だ。英語の先生だが何故か常に白衣を着用(笑)、朝里中学校の校長で定年を迎えその後は女子短大に10年ほど勤務されたという。

 討議に入り、PTAや教育振興会との連携、セミナー・講演会などの企画、学校の現状などの情報収集の強化・・・などについて議論が交わされ今後、著名な教育関係者を招致してのシンポジウム、講演会の実施について具体の活動に入ることを決定した。
| 教育問題 | 07:13 | comments(2) | trackbacks(0) | pookmark |
学力テスト、結果の公開は?
 忙しさを言い訳(?)になかなか更新が出来ない。解散総選挙はどうなっているのか(笑)。体力もテンションもやや低下気味だ。しかし、宮本さんの連日の頑張りを見ていると泣き言は言ってられない。

 先日、大阪府が学力テストの結果(43市町村のうち32市町分)を公表した。橋下知事はこの日の記者会見で、「家庭も地域も情報を共有しながら、教育に関心を持ってもらうため、市町村別の公表にこだわった。過度な競争が生じるのか、今後1年で判断したい」と述べた。(読売新聞10/17付朝刊)。

 小樽市議会でも学力テストの結果公表を求める質疑が我が党の佐藤禎洋議員の代表質問でなされたが、市教委は以下の答弁をしている。
----------------------------------------
(菊教育長)
 文科省や道教委は、
 ◆ 調査で測定できるのは学力の特定の一部分である
 ◆ 学校における教育活動の一側面に過ぎない
 ◆ 序列化や過度の競争に繋がらないように配意する
としている。本市についても、他の市町村の結果も承知していないし、全国全道のどのレベルにあるのか公表することは「市町村の順位付けに繋がる」ため、また、調査の目的を見失うことも懸念されるため公表は考えていない。
-----------------------------------------
 何とも空しい・・・。折角得た貴重な調査結果を有効に活用しているのだろうか?読売によるとこれまでに東京や埼玉などの知事が、都府県による成績公表に前向きな姿勢を表明。市町村による公表について、福岡、大分、鹿児島などの知事が賛成の立場を示している。また鳥取県議会は10月14日、県教育委員会に結果を開示するよう求める決議を賛成多数で可決している。

 私は公表に賛成だ。学校の序列化を心配する声が多いが、自分の学校がどのレベルにいるのか知ることがどうして悪いのだろうか?下位の学校は教師の責任が問われるのを恐れるのか?

 過度の競争、いわゆる順位を上げるために成績の悪い生徒にテストを受けさせないなどの手段に出る・・・などを危惧する意見もあるが、そのような行為は問題外で、そうしたことが行われるであろうことを前提に議論するのはおかしい。

 2年連続トップクラスだった秋田県の根岸教育長は朝日新聞「私の視点」(平成20年10月16日)で以下のように語る。私と思いを共有するのでやや長文だが紹介する。

---------以下引用------------------------------
≪保護者を「対岸」に置くな≫
 全国学力・学習状況調査の結果をどう活用するか。秋田県の教育委員6人は昨年から協議を重ねてきた。その結果は、市町村が自主的に結果を公表するよう望むというものである。
〜中略〜

 ・・・卒業までに学力保障に向けたケアに生かすことが活用の要になる。医療の世界で健康診断をもとに患者一人ひとりの治療に当たるのと同じである。
〜中略〜

 成績が良いと評価された秋田県でも3人に1人、地域によっては半数の子供たちが、分数の初歩さえ正確に理解していなかった。分数の理解が不十分なままの子供を、中学に送り出してはいけない。卒業までの5ヶ月間に「限りなく100%に近い理解」を目指してケアする責任が小学校にはある。放課後や週末、あるいは冬休みを充てても「治療」に当たりたい。

 そのためにも、保護者や地域に学習の到達状況を正確に伝えて課題を共有し、協力を要請したい。また、自分の学校だけで指導に当たるのではなく、地域や県内からすぐれた実践・指導例を集め、参考にしたい。

 しかし現実には、学校間や市町村間で有効かつ友好的なデータの交流がされてなく、むしろ結果を腫れ物扱いにしている。40数年前の学力テストをめぐる苦い記憶が根底にあり、「結果の公表→原因追求→競争激化」という図式がすぐに頭をかすめるのだろう。〜中略〜「学テ」から半世紀近く過ぎた今、同じ事態を繰り返さない知恵があるはずである。

 結果が不振だったとわかれば、保護者や地域が関係者を「責める」だろうと思うのは、保護者らをはじめから「対岸」におく考え方ではないか。

 学力を保障するために指導・ケアをしていく姿勢を堅持し、子供の「変容」に価値を置く地域ぐるみの実践こそが、信頼を構築するはずである。
----------ここまで----------------------

 高校のときは試験の結果をベスト100位まで壁に張り出していた。トップクラスの生徒には尊敬の念さえ抱き、そこを目指す思いを強くする。圏外(殆どそうだったが〜笑)の時は、「次は入るぞ」と学習を深めた。今回の学力調査がそれと同じとは言わないが構図はそんなに違わない。競争を否定するだけでなく、適正な競争により大きな効果を生み出す努力をしていかなければならないのでは。
| 教育問題 | 06:43 | comments(2) | trackbacks(0) | pookmark |
学校適正配置、地域懇談会へ
 望洋台中学校で標記の懇談会(説明会)が開催され参加した。何と参加者は10名程度。小学校のPTA会長、中学校の校長、教頭、市議4人(北野、佐々木、新谷、横田)、住民数名・・・と地域の住民の皆さんの姿は殆ど見えなかった。この地区の学校統廃合に対する関心は極めて薄いと感じた。

 説明の後の質問、意見では「前回の統廃合の反省点、今後にどう生かすのか?」「計画全体のスパンは?」「耐震化との関連は?」「スクールバスの運用は?」などの質問が出された。また、耐震化では「安全を放置することになりかねないので早急に」との意見や「もっと多くの住民に来て貰い多くの意見を吸い上げることが大事では」との意見も交わされた。

 参加者が少ないため数十分で終了した。望洋台地区は一定程度の小中学校規模であるため、「統廃合には関係ない」と思っている住民が多いと思われる。そのため関心が薄いのはやむを得ないのだろうが、参加者確保にもう一工夫欲しかった。

 
| 教育問題 | 05:39 | comments(2) | trackbacks(0) | pookmark |
46協定破棄が最終局面に
 7/12の読売朝刊に以下の記事が。
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「46協定破棄」条例、通達 道教委が教育局に 組合交渉、最終局面

 教職員の時間外勤務の条件などについて道教育委員会と北海道教職員組合(北教組)などが交わした協定書(通称・46協定)の破棄を巡り、道教委は各教育局に「教職員給与に関する特別措置条例」(給特条例)の改正に基づく通達を行った。教職員組合との労使交渉は、協定破棄に向けて最終局面に入る。
 通達は10日付。46協定では「非常災害及び児童生徒の人命にかかわる場合」などに限り、校長が例外的に教職員の時間外勤務を命じることができるとしてきた。今回の条例改正で、これまで対象外だった「児童生徒の指導に関して緊急の措置を必要とする場合(生徒が補導された時など)」にも時間外勤務を命じることができるようになった。
 実際には多くの学校現場で生徒が補導された時などに、教職員が時間外に対応しており、道教委では「実態に合わせて条例を改正した」と説明している。
 北教組は、超過勤務の一層の拡大を招くとして、「具体的な超勤縮減に向けた解決策」を求める声明文を10日付で発表した。
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 これまで児童が警察等に補導された時、校長が担任の先生に時間外勤務を命ぜられなかったのだ。北教組は「協定の意義は超過勤務が無制限に広がらないための歯止めだ」と主張する。もちろん「無制限な超過勤務」が許されるわけでないが、上記の例がそれに結びつくとは考え難い。民間人から見るとそういう考え方が出来る官公労が羨ましい。

 46協定の破棄については先の北教組第119回定期大会終了後の住友晋委員長記者会見で「46協定破棄ならストも」と明言している。言うまでもなく公務員の争議権は法律で禁止されている。「自分たちの意見が通らなければ、ルールを破ってでも反対する」との姿勢は、子供にルールを教える立場の教職員のメッセージとしてはあまりにも情けない。

 定期大会の議案集をみると「反対」の文字が何と多いことか。相変わらず「AED(自動体外式除細動器)の一方的導入に反対」「特別支援教育に反対」など首をかしげたくなる方針も引き続き明記されている。

 この情報化時代、北教組も議案集をHP等で発信するなど、道民の理解を得る活動も必要では・・・。教職者が自分達の教育方針や「闘争方針」を保護者や世論に示す。人の子を預かり教育するという教育者としては最低限の責任ではないだろうか。
| 教育問題 | 22:17 | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |